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2021/11/5 金曜日
ライフハッカー［日本版］2021年10月16日掲載の記事より転載
Appleは10月11日月曜日に、対応するiPhoneとiPadにiOS15.0.2 とiPadOS15.0.2 をリリースしました。
当初、このアップデートはデバイスのマイナーチェンジのように見えました。
｢0.2｣という小さな数字は、ユーザーが前回のアップデート以降に遭遇したかもしれない小さなバグを修正するためのアップデートであることを意味しています。
しかし、Appleはその後、この新しいアップデートがその名前から想像されるよりもはるかに重要だということを伝えています。
15.0.2は、iPhoneとiPadに対して重要なセキュリティパッチを提供しているからです。
iOSとiPadOS 15.0.1だとデバイスのセキュリティが破られる可能性がある
Appleは、iOSとiPadOSのゼロデイ・エクスプロイトを、認識したとしています。
このエクスプロイトを利用すると、悪意のある者がアプリを使ってカーネル権限で任意のコードを実行することが可能になります。
要約すると、通常は誰もアクセスできないはずのiPhoneやiPadの一部に誰かがアクセスできるようになり、デバイスが悪意ある活動にさらされる可能性があるということです。
Appleによると、このセキュリティ上の欠陥はすでに悪用されている可能性があるため、なおさら緊急にデバイスにパッチをインストールしなければなりません。
15.0.2に対応するiPhoneとiPad とは？
iOS 15とiPadOS 15に対応しているすべてのiPhoneとiPad は、15.0.2にアップデートできます。
対象となるのは、iPhone 6s以降、iPad Pro（全モデル）、iPad Air 2以降、iPad第5世代以降、iPad mini 4以降、iPod touch（第7世代）です。
しかし、デバイスが古すぎてiOS 15を実行できない場合は、ソフトウェアのアップデートをチェックし続けましょう。
Appleは、このセキュリティ上の脆弱性がiOS 12デバイスにも影響を及ぼすことを発見したら、特別なパッチを発行する予定です。
興味深いことに、AppleはiOS 14.8向けのパッチは発行していないようです。
iPhoneやiPadをiOS 14の最終のバージョンのままにしておけますが、その一方で、同社は今後提供されるセキュリティパッチにもアクセスできるようにしています。
iOS 14.8を搭載したデバイスにはこのパッチが適用されていないため、この欠陥は15.0か15.0.1を搭載したデバイスにのみ影響するでしょう。
ただし、iOS 14.8を使用しているなら、Appleがセキュリティパッチをリリースしないか注意していましょう。
iOSとiPadOS 15.0.2を iPhoneとiPad にインストールする方法
Appleは、iPhoneやiPadをとても簡単に最新のソフトウェアバージョンにアップデートできるようにしています。
｢設定｣アプリを開き、｢一般｣→｢ソフトウェアのアップデート｣と進みます。ここで、iOSやiPadOSが最新のアップデートをチェックすることを許可。
15.0.2が表示されたら、画面に表示される指示に従って、アップデートをダウンロードしてデバイスにインストールします。
日本スマホ市場、2021Q3もAppleが独占～世界ではSamsungが9カ国で首位
以前から圧倒的にiPhoneが強い日本のスマートフォン市場ですが、2021年第3四半期（7月～9月）もAppleが独占状態でした。
一方、世界では主要15カ国中9カ国でSamsungが首位となっています。
60%以上のシェアで首位のApple
調査会社のStrategy Analyticsによると、2021年第3四半期における日本のスマートフォン出荷台数は、Appleが60％以上のシェアで首位でした。
シャープ、ソニー、Samsungといったメーカーが後に続いていますが、グラフで見てもAppleのシェアは圧倒的です。
Appleはほかに、カナダやイギリスといった国々でもシェアが首位となりました。
世界的には15カ国中9カ国でSamsungが首位
一方、世界的に見ると、主要15カ国中9カ国でSamsungが首位の座を獲得しています。
特に韓国では、LGの撤退もあり、81％という圧倒的なシェアを誇ります。
ほかにも、アメリカ、ブラジル、フランス、イタリア、ロシアといった国々でSamsungは首位でした。
規模の大きい市場においては、インドではXiaomi、中国ではVivoがシェアトップとなっています。
Source: Strategy Analytics
Photo: ぱくたそ
(ハウザー)
iPhone13 をサードパーティ画面に交換するとFace IDが無効になるしくみが明らかに
iPhone 13シリーズが発売された直後、内部設計が従来モデルから変更され、画面をサードパーティ製に交換すると顔認証のFace IDが機能しなくなることが報告されていました。
その分解にあたった修理業者のiFixitが、Face IDが機能しなくなる詳細を公開し、「DIYとプロ、両方の修理者にとって暗黒の日」だとコメントしています。
iFixitによると、この変更のために以前は「手工具」でできた画面交換の作業をやり遂げるには顕微鏡が必要になるとのこと。これによりアップル非公認の修理業者は「新たな設備に数千ドルを費やすか、主要な収入源を失うかの選択を迫られる」ことになり、廃業を余儀なくされる可能性さえ示されています。
その具体的な変更とは、小さなマイクロコントローラーと画面との紐付けであり、修理業者の間では「シリアル化」と呼ばれているとのこと。新たな画面に交換したさいは、アップルが認定業者のみに使用を許可したソフトウェア「Apple Services Toolkit 2」を通じて、同社のクラウドサーバーに修理の記録を残し、iPhoneと画面のシリアル番号を同期させることで、ようやく画面が動作できるというもの。このソフトは非公認の修理業者やユーザーはアクセスできない上に、アップルが修理を1つ1つ承認または拒否できるそうです。
こうしたアップル公認の修理方法は、独立系修理業者であれ認定プログラム（Independent Repair Provider Program）に参加することで利用できるようになります。しかしiFixitは、「顧客のプライバシーを重視する店にとっては選択肢にならない」と主張しています。
iFixitによれば抜け道は発見されているものの、それは「洗練された」ものだと表現されています。すなわち「元の画面から交換用画面に、ハンダ付けされたチップ」を物理的に移動させるというもの。そうしなければ、画面交換後にiPhoneに「Face IDを有効にできません」とのエラーメッセージが表示されるとのことです。
iFixitはその後に起こった変化は、iOS 15.0では画面交換後にFace IDがただ機能しなかっただけだったのが、最新バージョンではエラーメッセージが表示されることだけだと述べています。つまりFace IDが機能しないのは故障ではなく、アップルが想定したとおりの正常動作だと示唆しているのかもしれません。
ユーザー本人や独立系の修理業者が「修理する権利」を推進しようとする動きは、主に米国内で強まっています。今年7月にも米連邦取引委員会が大手メーカーによる不当な修理制限に取り組んでいくことを全会一致で可決し、10月には米著作権局が修理に関するDMCA免除対象の拡大を勧告していました。
今回のiPhone 13での変更は、そうした動きに逆行するような印象を与えかねないもの。アップルに対する批判が、いっそう強まるのかもしれません。
Source:iFixit
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